London

出典:Wikimedia-Commons

イギリスの採用のプロが教える面接で年収アップを交渉する時の9つのポイントが公開されました。著者は、イギリスで人気のキャリア・コンサルタントのマーガレット・バッジ女史です。

日本でも外資系や国際的な組織で働く場合は、こういったスキルの習得は、有利に転職活動を進める上で不可欠だと言えます。

また、日本企業で働いている場合も今は、変化が激しい時代なので、超一流の大手企業でもない限り20年後や30年後にも会社が安泰だという保証はなかったりします。

そのため、将来起きるかもしれない転職に向けての予備知識としてストックしておくことをオススメします。

A Recruiter’s Guide To Negotiating A Higher Salary

http://www.careerattraction.com/a-recruiters-inside-scoop-on-salary-negotiation-tips/#ixzz2ldqF0AdW

(以下、メモ)

⑴しっかりリサーチをする事

面接の前に必ず調べなければならないのは、あなたが探している職業の市場相場です。インターネットの年収統計や人材紹介会社と付き合いがあるのであれば、人材紹介会社のコンサルタントに尋ねてみるのも良いかもしれません。

⑵年収に関する話を最初にしない事

最初のインタビューでは、年収に関する質問をしないのが、賢明です。転職をして年収アップをしたいのは、誰もが思う事ですが、年収アップが一番のモチベーションである人材を採用したいと思う採用担当者はいません。

では、「どれくらいの年収を希望しますか?」という質問に対しては、どのように返答すれば良いのでしょうか。

答えとしては、特定の年収額を述べるよりも一定の幅を述べるのが理想的です。

また、一番の目的は、自分に合った仕事を見つけたいという事で年収は、一番の優先順位でないという事を伝えましょう。


⑶不景気でも交渉して結果を得られる事を信じましょう

公的セクターでは、年収はほぼ決まっていて交渉の余地がない事が多いです。しかし、民間セクターで採用候補として選ばれ、あなたに他にないスキルや経験がある場合、交渉するのを諦めてはいけません。

⑷口に出すのを恐れないようにしましょう。しかし、要求していはいけません。

自分自身の価値を理解し、それを口に出して伝えましょう。口に出す事でオファーが断られるという事はまずありません。しかし、口に出す口調を間違えるとオファーが断られるという事はあります。

特定の年収額を述べる事は、避け、一定の幅を伝えるようにしましょう。そして、交渉時には、熱心で丁寧でプロフェッショナルであるよう心がけて下さい。

⑸自分を売り続けましょう

雇用主があなたを採用する事でどのようなメリットを得られるのか、という事を伝えましょう。

例えば、雇用主は、年収5万ドル(約500万円)と言っている中、あなたの期待値が5.7万ドル(約570万円)だった場合、あなたの期待値に合せる事でどのようなメリットがあるのかを説明してあげましょう。

「採用予算があるという事は、理解しています。しかし、私の出版経験とグラフィックデザインスキルがある事で外注量を減らせます。それだけでも7,000ドル(約70万円)以上の価値は、十分あるでしょう。」

⑹嫉妬してもらいましょう

複数の会社に応募している場合、雇用主に応募している事を伝える事。

特にあなたが、既に採用オファーを得ている事を知れば、あなたは、より魅力的な候補者に写り、年収交渉でも優位に働くでしょう。

⑺依頼する希望年収が、適正範囲内である事を忘れない事

あなたの希望年収が、市場相場と合っている事を確認して下さい。例えば、3年間の経験のある職種の年収相場が35,000〜40,000ドル(約350〜400万円)の中、55,000〜60,000ドル(約550〜600万円)を希望しても自らの首を締める事になるだけです。


⑻交渉は、クリエイティブに進める事

もしも雇用主があなたの希望年収を提供できない場合、他に費用がかからない形で交渉をしてみて下さい。

例えば、毎年、年収査定をしてもらうよう要請する事等が考えられます。

⑼自信を持つ事

交渉時には、自信が伝わるボディランゲージとスピーチの音声を意識してみて下さい。

希望は、短く伝え、希望が適切である理由を短く述べて下さい。

また、多くの交渉時においては、本当は必要でないものも述べてみるのも大切です。そうすることで、あなたが、必要でないものに関して妥協する事でお互い満足して合意に至れる事もあります。

(以上、メモ)

こういった自分を高く売るためのノウハウは、外資系であれば、すぐに役立つでしょうし、日本企業も海外展開を加速させている時代なので、日本企業勤務でも今後、思いがけないところで役立ってくるかもしれませんね。