「エンド・オブ・ホワイトハウス」というハリウッド映画を見ました。ホワイトハウスが北朝鮮のテロリスト集団に占領されてしまう、というシナリオのアクション映画でした。

衝撃的なのは、テロリストにホワイトハウスが占拠されるという「非常事態」を前に米国が自らの「提携国」へ連絡をしなければならないというシーンでした。

「中国」「ロシア」「フランス」「イギリス」の首相は連絡対象となっていましたが、「同盟国」であるはずの「日本」の名前は出てきませんでした。

日本を批判することを「ジャパンバッシング」と言いますが、批判の対象とならず飛び越えられてしまう事を「ジャパンパッシング」と言います。

おそらく映画を見て「日本が出てきていない」と気付く米国人観客は多くはなかったでしょう。「中国」「ロシア」「フランス」「イギリス」さえ出てきていれば、観客は演出として納得し不自然に感じないだろうという制作側の暗黙の意図も読み取れます。

投資の世界では、以前から「ジャパンパッシング」が起きていましたが、ハリウッド映画のエンターテインメントの世界でも「ジャパンパッシング」になりつつあるのか、と思った次第です。

たかが映画とも言えるかもしれませんが、約70億円の製作費をかけたハリウッド大型作品は、米国国民の意識を反映しているといえ、米国国債の大口買手であり同盟国である日本の名前が出てこないのは、日本の国力低下を象徴する懸念すべき状態と言えるかもしれません。

エンド・オブ・ホワイトハウス