Radioshack

家電量販店を米国で展開するラジオシャック(Radioshack)の業績悪化が、進んでいます。

ラジオシャックは、アメリカ全土に広く店舗を展開している家電の小売店です。例えると日本で言う「ビックカメラ」のような存在です。

2014年3月4日に発表されたラジオシャック社の第四四半期の結果は、ロイター・トムソン社の期待値である売上高11.2億ドル、EPS -0.14ドルに対して、売上高9.354億ドル、EPS -1.29ドルと期待値を下回る結果となりました。

また、通期でも売上高36.2億ドル、EPS -2.13ドルという期待値に対して2013年度の通期実績は、売上高34.3億ドル(約3,430億円)、EPS -3.04ドル(1株当たりり純利益 -304円)という結果になり通期でも期待値を割りました。

また、2012年度の通期売上高は、38.3億ドル(約3,830億円)、EPS -0.60ドル(1株当たり純利益 -60円)だったので、昨年と比べても業績が大幅に悪化している様子が伺えます。

2012年度の純損失は、1.35億ドル(約135億円)でしたが、2013年度の純損失は、3.98億ドル(約398億円)となります。


今回の発表を受けて同社の株価(NYSE:RSH)は、急落しており、現在、1株2.25ドル、時価総額2.25億ドル(約225億円)で取引されています。

今後、同社は、全店の約20%に相当する1,100店舗を閉鎖し、残り4,100店舗で営業を継続していく見通しです。

小売り市場は、アマゾンや育児グッズの専門ECを手がけるズーリリーのようなEコマース企業の業績は、増収増益で推移していますが、古くからある店舗型小売業の業績悪化が目立ってきています。

すべての事業には、「衰退期」がありますが、デスクトップやスマホから家電を簡単に注文できるようになった今、家電量販店が、消費者の生活の中で果たしている役割は、低下しており、業績の衰退は、否めない、という状況になりつつあります。

ただ、残る4,100店舗の中には、成績の良い店舗も残るはずなので、規模が小さくなっても消費者に必要とされ、業績を維持できるエリアで営業を継続していくことが出来れば、良いですね。

日本のマクドナルド等は、店舗数を縮小し、売上高も小さくしながらも優良店舗とコストカットを中心に利益を出している最たる例ですが、先進国の小売業には、このような抜本的対策がいずれ求められるようになってくるはずです。