ウォーレンバフェット

ウォーレン・バフェットは、世界二位の大金持ちとして知られていますが、その財を企業への株式投資で成した事でも知られています。

フォーブスランキングに登場する大富豪には、自ら事業を立上げ代表者として事業の経営に直接関わっている人も多かったりしますが、バフェット氏は、経営は、経営のプロに任せるという方針で自分自身は、投資家に徹しているのが特徴的です。

バフェット氏は、世界中の投資家や事業化の間で「伝説的な存在」となっていますが、彼の親戚であるメアリー・バフェットが、「バフェットロジー」(1997年出版)と称して「バフェットのような投資をする方法」を自著を通じて発信した事もあり、その投資方法は、投資家の間で理解されつつあります。

バフェット的な銘柄を選ぶ9つの基準がわかりやすかったので、共有したいと思います。

■ウォーレン・バフェット的銘柄を選ぶ方法

1 – エンドユーザーに対するモノポリー(絶対的支持)のある事業か?

例えば、お店に入ってすぐに認識できるブランドの場合、「エンドユーザーに対してモノポリーを有する事業」と言える。コカ・コーラやUSA Today紙等。

COCA COLA

2 – 業績は、右肩上がりか?

1株当たりの利益が、順調に右肩上がりであるのが、ウォーレン・バフェット的銘柄の特徴となります。1株当たりの利益が、乱高下する銘柄は、対象外となります。

3 – 借入は、少ないか?

ウオーレン・バフェットは、借入の多い事業を好みません。借入は全くないか、あっても純利益1年分以下が理想的としています。理由としては、エンドユーザーに対してモノポリーを有している企業であれば、長期借入等は必要なく、豊富な現金収入で支出は、賄えるはずだという考えがあるそうです。

4 – ROEは、継続的に高いか?

株主資本のROEの平均は、アメリカの場合、12%とされています。12%以下は、平均以下で12%以上は、平均以上という事になります。バフェットが求めているのは、ROE15%以上との事です。例えば、バフェットがコカ・コーラを購入した時のROEは、33%で、当時の過去5年間の平均ROEは、25%と基準を満たしていました。また、フィリップ・モリスの過去10年間の平均ROEは、30.5%(「バフェットロジー」は、1997年出版)でした。

フィリップ・モリス

バフェットが、ROEに継続性を求めるのは、高いROEを継続的に維持できるという事は、既存経営陣が事業から利益を出す事ができるという事に加え、内部留保した利益を効果的に再投資できてさらなる利益を生み出している証拠だという風に考えているからだそうです。

5 – 利益を内部留保できる事業なのか?

大半の事業は、ROEが、12%あったとしても8%を配当として支出し、4%を内部留保する形になります。

バフェットが求める1つの基準としては、配当義務が大きくなく、内部留保を最大限に確保していける事業としています。

内部留保が高いROEで稼働している事業に再投資される事で株主は、複利の力を味方につけ、財産を増やしていけるというわけです。

6 – 現状のオペレーションを維持するためにどれくらいの支出が必要か?

バフェットが求めているのは、設備や工場に頻繁な投資が必要でなく、高い開発研究費が必要でない事業です。なぜなら、頻繁な設備投資が必要な事業の場合、最終的には、株主資本を増やす余裕がなくなる可能性があるためです。

世の中には、いろいろな会社がありますが、バフェットの中では、「ほとんど追加の資金投入がなく拡大していける企業」と「資金投入があって初めて拡大していける企業」しかなく、前者を選ぶのが賢明だとしています。

USA Today

7 – 経営陣は、内部留保された利益を平均以上のリターンで運用できるのか?また、平均以上のリターンで運用できない場合、配当や自己株式購入という選択肢も検討できる経営陣なのか?

バフェットは、内部留保された利益を事業で平均以上のリターンで運用できるのであれえば、内部留保も良い選択だと考えているようです。

ただし、内部留保された利益を平均以上のリターンで運用できない投資先の場合、利益を配当するか自己株式を購入するという選択が良いとしています。

また、投資そのものを控えるべき状態というのは、内部留保された利益を平均以上のリターンで運用できないにも関わらず、配当も自己株式の購入もしないというケースになります。

8 – 商品価格をインフレに連動して変更していけるか?

例えば、航空券ビジネスのように1960年代に米国オマハからパリまで1,000ドル以上の渡航費がかかったのが、1990年代後半に500ドルで渡航できるようになっている事業は、投資家にとっては、理想的ではなかったりします。

なぜなら、飛行機本体や原油の値段やパイロットやその他スタッフの人件費は、上がったものの エンドユーザーへの商品価格は、下がっているので、利益を生み出しづらくなるからです。

インフレに連動して商品価格を引き上げる事ができる事業であれば、製造原価が上がったとしても利益を維持できるので、そういった事業がバフェット銘柄となります。

9 – 内部留保による価値の創出は、株価に反映されているか?

バフェットによると企業が内部留保された株主資本をしっかり運用し、株主資本を拡大させていく事ができれば、長期的には、適正な市場評価を得られるようになるとしています。

短期的には、投機的要素もあり、株価が、乱高下することもあったりしますが、長期的には、実力に見合った適正株価で落ち着くというわけです。

バフェット氏が求めている銘柄というのは、投機的要因で株価が上昇している銘柄ではなく、株主資本が増えていて、高まった会社の実質的経済的価値が株価に反映されている銘柄だと言えます。

当ブログでは、今後バフェットが保有してきた銘柄や日本でバフェット銘柄基準に見合う銘柄も紹介していく予定です。


■関連記事

クックパッド(2193)はウォーレン・バフェットの銘柄選定基準を満たしている日本企業か?

ウォレンバフェットのバークシャーハサウェイ第二四半期46%増で業績好調。

1982年にフィリップ・モリスとエクソン・モービルに5,000ドルずつ投資をしていたら2010年(28年後)には、いくらになっていた?