Hedge Fund ヘッジファンド

出典:Wikimedia Commons

プライベート・エクイティーや不動産やヘッジファンドに関する情報提供を行っているPrequinの調査「The 2014 Preqin Private Equity Compensation and Employment Review」でプライベート・エクイティー業界で働く投資会社の従業員の基本給の動向が公開されました。

調査レポートによれば、投資会社で働く従業員の54%は、2013年に1〜10%の昇給となった模様です。


詳細の内訳は、次の通りです。

●「基本給が21〜50%上がった」:3%

●「基本給が11〜20%上がった」:9%

●「基本給が1〜10%上がった」:54%

●「基本給が変わらなかった」:32%

●「基本給が下がった」:2%

また、10億ドル以下(約1,000億円)の中規模ファンドで働く従業員の基本給(中央値)は、1.5億ドル(約150億円)以下の小規模ファンドで働く従業員の基本給(中央値)の約2倍という事も公開しています。

やはり、ファンドの世界でも「大手」に務めている方が、待遇は、良いという事ですね。


ちなみに業界全体の資金調達額の推移を見ていくと、ピークは、2008年で、まだピーク時水準には、到達していないものの金融危機後の資金細りからは、回復傾向にあるという事が、わかります。

2005年 3,620億ドル(約36兆2,000億円)

2006年 5,470億ドル(約54兆7,000億円)

2007年 6,680億ドル(約66兆8,000億円)

2008年 6,860億ドル(約68兆6,000億円)

2009年 3,180億ドル(約31兆8,000億円)

2010年 2,950億ドル(約29兆5,000億円)

2011年 3,310億ドル(約33兆1,000億円)

2012年 3,780億ドル(約37兆8,000億円)

2013年 3,680億ドル(2013年1月〜11月実績値) (約36兆8,000億円)

この調子で金融緩和が継続されていけば、2014年は、さらに資金が集まり、基本給等の待遇もさらに良くなりそうですね。