アメリカの貧富の格差についてチャートでわかりやすく解説した動画が、1,052万回以上、再生され人気を得ています。

「こんなに格差があるのか」というのがよくわかるので、見てみる事をオススメします。

動画によれば、アメリカでは、「上位1%」に富の40%が集中していて、上位20〜100%は、全体のわずか7%しか保有していないという状況との事です。

アメリカ全体の総所得で見ても2012年には、上位1%層が、総所得24%を得ており、これは、1976年に上位1%が占めていた割合は、9%だったので、この40年間で約3倍となっています。

日本の場合は、上位1%層が占める割合は、2005年の段階で9.2%だったので、アメリカと比較した場合、随分と平等な社会だと言えますね。

また、アメリカでは、上位1%層が、株式・債権・投資信託の約50%を保有しており、下位50%層は、株式・債権・投資信託の0.5%しか保有していないとの事です。

つまり、下位50%は、ほとんど投資が出来ない状態に置かれていると言えます。

しかし、投資をせずに労働収入だけで資産を増やしていくのは、敷居が高く、階層が固定化する原因となったりします。

結論としては、努力をした結果成功した上位層が高収入になるのは、自然な事としていますが、上位1%層となるCEOが一般社員の給与の380倍の収入を得ている状況は、不平等な状態だとしており、より平等にしていく仕組みが必要だとしています。

ちなみにこの「上位1%」層は、米国の国勢調査によれば、金融資産6,816,200ドル(約6億8,162万円)、世帯収入で521,411ドル(約5,241万円)とされています。

上位20% 415,700ドル   世帯収入107,628ドル

上位10% 952,200ドル   世帯収入148,687ドル

上位5%  1,863,800ドル    世帯収入208,810ドル

上位1%  6,816,200ドル    世帯収入521,411ドル

日本の場合、5億円以上の金融資産を保有する世帯は、5万世帯と言われており、全世帯数5,195万世帯の約0.1%となるので、アメリカの上位層の母数が多いのを物語っていると言えます。

より平等な社会である日本に住む我々には、アメリカの格差は、一見、関係のない話にも思えたりしますが、日本でも着実に貧富の差は、拡大しているので、他人事ではないのも事実です。

不確実な時代においては、1人1人が経済観念を磨き、投資の知識も身に付け、自らの経済基盤を固めていく必要があると言えます。


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